会社名 株式会社 タサイモータース(TASAI Motors
Co.Ltd)
設立年月日 1947年 Since1947 (株式会社への組織変更年月日 2008年3月11日)
代表取締役 齋藤 幸男 Yukio Saitou
従業員 正社員4名他
事業内容
モーターサイクル・自転車の販売及び修理
東京海上日動火災保険代理店
モーターサイクル及び自転車洋用品・部品全般の販売
その他モーターサイクル・自転車に付随する事業全般
年商 100,000,000円(1998年度実績)
主要な取引先
ホンダ技研工業(株)
(株)ホンダモーターサイクルジャパン
スズキ二輪
郵政省
東京都水道局
(株)日刊競馬新聞社
東京海上日動火災保険(株)
ワコーケミカル(株)
岡田商事 (株)
グリップ商事(株)
竜田自転車
バイタスJAPAN
セクレテール
ご利用可能なクレジット会社
(株)ジャックス
オリコ((株)オリエントコーポレーション)
(株)クォーク
国内信販(株)
特定商取引法に基づく表示
運営販売者表記
社名 合資会社タサイモータース
運営統括責任者 代表取締役 齋藤 幸男
所在地 〒154-0004 東京都世田谷区太子堂2-25-6
電話番号 03-3421-4161(インターネットショッピングのお問い合わせは下記メールアドレスにお願い致します)
FAX番号 03-3412-4161
お問い合わせE-mailアドレス tasai@m78.com
ホームページアドレス http://tasai.m78.com
販売に関する規約
代金・対価のお支払い方法
下記いずれかの方法をご選択下さい
1クロネコ@ペイメント
2銀行振込による先払い
(代金引き換えは承っておりません。)
お申込の有効期限
弊社より合計金額及び納期に関するお知らせをさし上げてより5日間とさせていただきます。
商品代金以外の必要料金
1. クロネコ@ペイメントをご利用の場合は、弊社より送料・手数料・消費税を含めた合計金額及び納期をご注文後に遅滞なくe-mailにてご案内させていただきます。これをあらかじめご確認の上、商品到着時に宅配員に商品代金に送料・手数料・消費税を合わせた合計金額をお支払い願います。
ご利用は宅急便で取り扱いのできる商品に限ります。
2. 銀行振込による先払いをご利用の場合は、メールにて商品代金と送料の合計金額、納期をe-mailにて遅滞なくご案内させていただきますので、これを確認の上お支払い願います。
3. 上記に記載された「送料」の一覧はこちら 商品の引渡し時期
純正部品につきましては、メーカー在庫がある場合、最短でご注文確認後翌日に発送することが可能です。通常は@クロネコ@ペイメントご利用の場合はご注文時より、A銀行振込をご利用の場合には入金確認後、納期を遅滞なくお伝えの上、7営業日以内の可能な限り早期に発送いたします。
返品・その他
誠に申し訳ございませんが、ご注文確定後のお客様都合による返品は承りかねます。しかしながら万一、不良品・破損・商品違い等がございましたら、お手数ですがメールでご連絡ください。送料弊社負担にて速やかに良品と交換させていただきます。
個人情報保護について
弊社ではお客様の個人情報の保護に最大限の注意を払っております。お客様からお預かりした個人情報は以下の指針に従って管理致します。以下はお客様が弊社サービスを安心してご利用いただけますよう、弊社が個人情報保護に関する法令を遵守し、運用していることを説明させていただくものです。
1個人情報利用の目的
お客様が弊社サイトにて入力された住所・氏名・e-mailなどの個人情報は、弊社サイトで販売する商品の発送やご連絡、その他役務の提供を目的として利用するものです。なお弊社独自のプライバシー・ポリシーの一環として、不特定多数に対する広告メールの発信をしないことをお約束させていただきます。
2個人情報の共有について
お客様からお預かりした個人情報は、弊社サービスを提供するに際して必要な場合に、必要な事項に限定して、他の事業者と共有されるものとします。具体的には、運送会社に配送委託する場合に通知される住所・氏名・電話番号などがこれにあたります。
3個人情報の開示について
弊社はお客様の個人情報を第三者に開示・販売・貸与は致しません。但し次の場合は開示する事があります。
l お客様に事前の同意を頂いた場合。
l 個人情報の目的たる役務を弊社が提供するに必要な場合(上記2参照)
l 法令等に基づき、裁判所・捜査機関などから開示要請があった場合。
l 人の生命・身体・財産の保護に必要ある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。
4個人情報へのアクセスについて
お客様の請求によりご自身の個人情報についての開示をご希望される場合は、本人確認の上可及的速やかにご照会いただけます。なお情報開示にあたっては別途手数料を請求させていただくことがあります。
5その他
その他個人情報の取り扱いにつきまして、国内での取引においては「個人情報の保護に関する法律」(平成15年5月30日法律第57号)の規定に拠ります。国外のお客様との取引においては本邦の法律が適用されないため、OECD「個人情報保護に関する8原則」を準用いたします。